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アメリカ大学奨学金留学 - 奨学金プログラムの奨学金について

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アメリカ大学奨学金留学プログラム

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奨学金プログラムの奨学金について

なぜ、アメリカの大学は留学生に奨学金を支給するのですか?

大学ごとに理由は様々ですが、基本的には、校内の文化的多様性の促進を目的としています。大学内に留学生を迎え入れることで、地元の学生が異文化を理解し、また学生間の交流を図ることができると考えているからです。

奨学金は返済不要ですか?

返済不要です。日本ではなぜか貸与型の奨学金がありますが、アメリカでは将来返済の義務があるものは教育ローンと呼ばれ、奨学金(スカラーシップ)とは区別されています。当奨学金プログラムによる奨学金は正真正銘の奨学金ですので、将来にわたって返済は不要です。ただし、ごく一部の大学は、返済不要の奨学金を支給することに加えて学内バイトによる賃金を得ながらの就労を義務付けていることがあります。奨学金をあげるだけではなく、大学に対して一定の貢献をさせることを目的としています。

貸与型の奨学金もありますか?

当奨学金プログラムでは、貸与型奨学金の支給はありません。

過去の実績を教えてください

これまで10,000人を超える学生が参加し、大学に入学しています。また、本プログラムを通じて、現在までに合計5億ドル(約500億円)以上の奨学金が支給されています。近年では世界中から毎年2,000人前後の留学生が参加しています。

-過去の実績例はこちら

奨学金の支給額と個人の出費について教えてください

オファーを受けた大学ごとに、学費・寮費・食費の総額費用や、奨学金の支給割合が異なるため、正確な個人の支出総額を事前に見積もることは困難です。また、航空券代・保険料・お小遣いなど個人的な出費も必要となります。

奨学金支給のための審査基準を教えてください

奨学金を支給するかどうかは、大学の担当審査官が判断します。基準は大学ごとに様々ですが、高校の成績・推薦状・エッセーなどで判断されます。また、スポーツ奨学金の場合はトライアウトによる実技能力も大きな判断基準のひとつになります。

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プログラム費用とは何ですか?

プログラム費用とは、この奨学金プログラムがアメリカ現地において、各大学と奨学金支給の交渉をする間に発生する費用、各大学と常に連携し出張などをする中で発生する費用、この奨学金プログラムを世界中で運営・管理する中で発生する費用を含んでいます。各大学から最大限の奨学金支給を引き出すためには、こうした費用がどうしても発生します。

これまでにオファーが来なかった例はありますか?

オファーが来るか来ないかは、お申込いただく前の個別カウンセリングでかなりの程度判断できますので、日本からは過去に一度もありません。もしオファーが1大学からも来なかった場合は、出願手続き料とプログラム費用の全額を返金いたします。

留学中に奨学金の支給が止まってしまった例はありますか?

日本からの留学生で留学途中に奨学金支給が止まったケースとしては、大学を自ら退学した場合、奨学金支給の条件としての最低GPAを割った場合、大学規定の成績を維持できず強制退学となった場合があります。奨学金支給大学側の都合で支給が打ち止めになったことや、支給される奨学金額が前年度より下がってしまったことは、過去に一度もありません。

支給される奨学金の金額が多すぎないですか?

確かに、常識的には、奨学金の大半は各大学が優秀な学生向けにお小遣い程度に支給するもの、1回きりで支給されるものが普通です。特に、優秀な学生に限らず広く留学生向けにこの規模で毎年継続的に奨学金を支給するプログラムは、皆無といってよいかもしれません。なぜ当奨学金プログラムの奨学金の充実度が飛びぬけているかというと、2つの主な理由があります。

1つ目は、奨学金プログラム運営団体の交渉力にあると言えるでしょう。当奨学金プログラムの運営団体は、毎年約2000人もの留学生を世界中から受け入れており、プログラム参加大学の国際化に大きく貢献しています。言わば、多くの学生を留学させられる力があるこの奨学金プログラムだからこそのボリュームディスカウントが発生しています。これは、留学したい各個人が1つひとつの大学に出願していては到底得られない効果です。一回きりの入学で1人分の国際化しか期待できない人に同じ奨学金を出すよりは、毎年継続的に多くの留学生を送ってくれるプログラムを通してより多くの奨学金を出した方が、はるかに大学にとって長期的な国際化の推進に役立つと考えられるからです。幸い、当奨学金プログラムは2004年より日本人留学生の受け入れを行っており、日本人学生もこのメリットを享受することができます。

2つ目は、奨学金プログラムに参加している大学の財政力にあります。参加している大学のほとんどは、19世紀に創立した長い伝統を有する大学で、多くの優秀な人材を輩出し、大学周辺の経済に多大な貢献をしてきた大学です。現地コミュニティで活躍している卒業生が各大学に多くの寄付金を支払っており、財源に余裕のある大学のため、留学生に対して多額な奨学金を払う余裕もあります。逆に、予算に余裕の大学は、留学生に対して奨学金を支給するどころか、大学運営に必要な資金が足りないため、奨学金の支給がほとんどありません。例えば、カリフォルニア州は長らく財政難に陥っているため、カリフォルニアの州立大学では留学生向けの奨学金がほぼ皆無と言える状態になっています。当奨学金プログラムでは、財政に余裕があり、かつ留学生の受け入れを通して国際化を推進したい先進的な大学を見つけ出し、奨学金を得て留学したい留学生と結びつけることで、多額の奨学金支給を実現しています。"

奨学金の額が多すぎるので話がうますぎると両親や担任の先生から言われているのですが、本当に大丈夫なのでしょうか?

当奨学金プログラムは、世界においてはすでに1997年より運営を開始しており、10,000人を超える世界中の若者がこのプログラムを通して留学してきました。日本では2004年に受け入れを開始し、1,000人を超える日本の若者が利用しています。確かに奨学金の金額は、日本の一般的な常識を超える規模で支給されていますが、もしこのプログラムに隠れた問題があるならば、苦情あるいは訴訟の嵐となり、とうの昔に日本の方々を含む世界中の人たちに対してご紹介をし続けるには耐えない状態となっているのではないでしょうか。実態は逆です。このプログラムの開始当初に始めた人たちは、おそるおそるプログラムに参加してみたのかもしれませんが、今ではこのプログラムが縮小もしくは停止するどころか、世界的な広がりを見せ、累計10,000人を超える数の若者が利用しています。口コミや担任の先生による紹介などからご興味を持たれる方も多いですし、当奨学金プログラムをご紹介している弊社内ですら、何人もの社員が過去に家族や親類をこのプログラムを通して留学させています。もしこのプログラムが「うさんくさい」のであれば、このプログラムが今のように日本を含め世界的に受け入れられるはずはなく、弊社社員が身内にこのプログラムを通して留学させることはできないのではないでしょうか。これから留学される皆さんは、安心してご利用ください。

他にも似たような奨学金プログラムはありますか?

当奨学金留学プログラムは、グローバルスタディが総代理店となっているため、同じプログラムを日本各地の代理店が紹介しています。このプログラム以外では、他のエージェントが奨学金を出すという各大学を個別にご案内している例等はありますが、当プログラムのように参加者全員が100%、授業料・寮費・食費の50%以上といった多額の負担をする奨学金を出してくれる複数の大学をご紹介できるプログラムは聞いたことがありません。日本はおろか世界的にも稀有な存在だからこそ、世界中で人気があるのでしょう。

奨学金の金額は人によって異なりますか?

当奨学金プログラムに参加する大学のほとんどは、入学条件をクリアした留学生には一律で多額の奨学金を支給しています。ただし、一部の全米でも特にランクの高い参加大学は、これまでの学業成績に限らず様々な書類を通して総合的に受け入れ可否や支給する奨学金の額を決定するため、学生によって奨学金の額が変動することがあります。

奨学金や授業料、生活費は4年間の間に変動しますか?

日本からの留学生では、奨学金の支給金額が渡航後に減ってしまった例は過去にありません。ただし、当奨学金プログラムの参加大学に限らず、アメリカの大学は毎年平均で3~8%ほど授業料を上昇させており、授業料が増加するにも関わらず奨学金の支給金額は増加せず、結果として自己負担金額が増加するケースはあります。生活費は授業料ほどの上昇をすることはまずありませんが、インフレの進み具合により寮費や食費が上昇することもないとは言えません。

他の奨学金やローンと併用できますか?

当奨学金プログラムは他の奨学金や教育ローンとは独立していますので、他の奨学金や教育ローンを受けるからといって当奨学金プログラムの奨学金を利用できなくなる、奨学金を減額されるといったことはありません。これまでにも他の奨学金や教育ローンを利用してこのプログラムに参加していった人も少なくありません。

奨学金支給の大学リストが届いたのですが、リスト上の費用から実際の費用が変動することはありますか?

リスト上の費用は、リスト作成時に把握されている最新の情報を元に作成されています。そのため、各大学が新たな授業料などの費用を発表した場合には、リスト上の費用とは差が生まれることがあります。また、アメリカの大学は毎年費用を値上げする傾向にあるため、奨学金を受けて留学している人の自己負担の費用も上昇する可能性が高いです。ただし、費用の値上げに応じて奨学金の額も増加するケースが大半ですので、値上げ分の全てを自ら負担するわけではないケースがほとんどです。

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